社員、顧客など複数の読者に対して一斉配信される「メールマガジン」。情報共有、新商品の発表などのツールとしていまや当たり前のものとなりました。小泉元総理が広報活動の一環として始めたことで、国内に広まったと言われています。
メールマガジンを効率的に発信するツールが「メールマガジンソフトウェア」。
メールマガジンソフトウェアを利用することで、特別な知識がなくとも定期的にメールマガジンを発信することができ、情報共有の効果をより高めることが可能です。しかし、ソフトウェアを導入するとして、「どれを使えば？」と迷ってしまいます。
そこで、今回はおすすめのメールマガジンソフトウェア10選と、導入前に知っておきたい注意点をご紹介しましょう。
目次
1．メールマガジンソフトウェアって何？
メールマガジンソフトウェアとは、メールマガジンの配信に特化したソフトウェアのことです。
基本機能として顧客管理（アドレス帳）と配信機能があり、特別な知識がなくともメールマガジンソフトウェアであれば簡単にメールマガジンを配信できます。アドレス帳さえ設定しておけば、メール送信と同じ感覚で配信できる訳です。
また、最近では様々なメールマガジンソフトウェアが登場し、搭載されている機能にも特徴がでてきました。例えば、メールマガジンをただ配信するだけでなく、開封率やクリック率、コンバージョン率まで数値化できるものまで登場しています。
※コンバージョンとは、顧客が目的（会員登録や問い合わせなど）の行動をすることで得られる成果のことです。
2．メールマガジンソフトウェアを導入するときの注意点
メールマガジンソフトウェアは簡単にメールマガジンを配信でき、効果を測定できるのが魅力です。しかし、一見すると魅力ばかりのメールマガジンソフトウェアにもいくつかの注意点があり、知らずに導入すると思わぬトラブルに巻き込まれます。
スペックはコンピュータに依存
メールマガジンソフトウェアのスペックは、ソフトウェアを導入するコンピュータに依存しがちです。いくらソフトウェアが優秀でも、低スペックのコンピュータに導入したのでは十分に機能しません。特に、一般のパソコンに導入すると顕著に現れます。
メールマガジンでは大量のメールを一斉送信するため、パソコンの演算領域や短期記憶領域の大半を消費します。送信中は別の作業に使えない、または使えたとしても動作が重くなる、誤作動を起こしてしまうなどリスクがあるのです。
スパム認定されるリスク
メールマガジンソフトウェアでは「スパム認定」にも注意する必要があります。スパム認定とは、プロバイダやブラウザーから「悪意ある通信」と判断され、通信自体を遮断（拒否）されることです。1度認定されると、監視の続くこともあるそうです。
その為、メールマガジンを配信するときは、複数のパソコンを使用したり、複数のIPアドレスを取得したりすることが一般的です。また、送信先のメールサービスによっては「迷惑メール」に振り分けられることもあり、こちらの対策も欠かせません。
情報漏えいの危険性
メールマガジンソフトウェア内には氏名やアドレスなど、大量の顧客情報（個人情報）が記録されています。万が一、これら顧客情報が漏えいでもすると、顧客からの信頼失墜は免れません。賠償責任にまで発展することもあるのです。
近年、サイバー攻撃の件数は急増し、個人から企業、団体に至るまであらゆるコンピュータが被害に遭っています。その手口も多様化し、コンピュータウイルスに関しては毎日新種が発見されるほど。正直、完璧に対策するのは困難です。
これら3つの問題に対して、1つ提案できるのが「クラウドサービス」の利用です。
一般のパソコンを使用するのに対して、クラウド型では専門業者が大規模なサーバーを構築してサービスを提供します。高スペックのコンピュータを使用し、セキュリティ対策も万全に整えられているので安定した環境で配信できる訳です。
3．メールマガジンソフトウェアのおすすめ10サービス
メールマガジンソフトウェアの問題点の解決策として「クラウドサービス」を提案しました。しかし、クラウド型と一口に言っても、様々なサービスが存在しています。では、クラウド型メールマガジンソフトウェアのおすすめ10選を見ていきましょう。
WiLL Mail
(公式サイト参照)
スマホをいじっているように、直感的に操作できるメールマガジンソフトウェアです。
「ドラッグ＆ドロップ」だけで簡単にHTMLメールを作成でき、レイアウトの変更から画像編集まで自由なスタイルでメールマガジンを配信できます。また、スマホ対応も万全で、パソコン版のレイアウトでも、自動でスマホ版にも対応します。
- シンプルプラン：4,000円/月
- プレミアムプラン：10,000円/月
Curumeru
(公式サイト参照)
メールの配信機能が充実しているメールマガジンソフトウェアです。
配信先を一括アップロードできる「配信リストアップロード」、配信日時を予約できる「メール配信予約」、任意の情報を差し込める「情報差し込み配信」など。基幹システムと連携させて、より高度な配信機能を組み込むこともできます。
- 要請求
ワイメール
(公式サイト参照)
自治体や学校など、お堅い系にも選ばれているメールマガジンソフトウェアです。
ユーザーごとに完全独立の配信環境（サーバー）を準備することで、大規模なメールマガジン配信にも安定した性能を発揮します。また、申し込みから最短即日から3日以内でサービスを利用できるなど、対応のスピーディさも魅力的です。
- 毎月自動継続：4,980円/月
- 6カ月前払い：5,460円/月
- 12カ月前払い：5,250円/月
※2018年11月現在、「14日間の無料お試し」を実施中です。
arara messaging solution
(公式サイト参照)
課題解決に必要なものだけを取得できるメールマガジンソフトウェアです。
メールの自動化に特化した「auto-mail」、メール配信を管理する「editor」、高速配信を助ける「sender」の3つのサービスを統合したソフトウェアにより、よりフレキシブルなシステム構築が可能です。全製品にASP版が提供されています。
※ASPとはソフトウェアの機能を、インターネット環境を経由して提供するサービスのことです。
- 要請求
Cuenote FC
(公式サイト参照)
メール配信サービスの最大手とされるメールマガジンソフトウェアです。
クラウド型メールマガジンソフトウェアとして、月間42億通以上のメール配信実績があり、安定した通信環境に定評があります。スマホだけでなく、携帯（ガラケー）に対する配信機能も充実し、幅広い世代への配信にも対応可能です。
- クラウド型：5,000円〜/月
b→dash
(公式サイト参照)
「いつでも」「誰でも」「ひとつで」をコンセプトに設計されたメールマガジンソフトウェアです。
コンセプト通りのシンプル設計で使いやすく、メールだけでなくSNSとの連携にも力を入れています。また、HISやNISSIN、NTTやGMO、MUSEEやBIGLOBEなど日本を代表する企業が導入していることから、高い信頼性を保っています。
- 要請求
配配メール
(公式サイト参照)
既存のシステムとの連携に力を入れているメールマガジンソフトウェアです。
例えば、マーケティングシステムや会員管理システム、POSシステムやWEB予約システムなどとの連携が可能に。送信先のメール利用状況（エラー解析）を把握する機能が搭載されており、配信効果を測定することもできます。
- 要請求
Benchmark Email
(公式サイト参照)
世界50万社に導入されているメールマガジンソフトウェアです。
500種類以上のテンプレートがあり、簡単かつデザイン性の高いHTMLメールを作成できます。サイトやブログ、SNSに設置する「登録フォーム」もあり、メールマガジンの購読者を自動で獲得できるなど、世界で支持されているツールです。
- 小規模プラン：1,800円〜/月
- 中規模プラン：38,000円〜/月
- 大規模プラン：80,000円〜/月
- 特大規模プラン：550,000円〜/月
お名前.com メールマーケティング
(公式サイト参照)
低価格で高品質な機能を利用できるメールマガジンソフトウェアです。
プランによっては月額790円から、最大1,000件からのメールアドレスを登録できるコスパの高いサービスです。Googleの提供する解析ツール「Google Analytics」と連携でき、設置したリンク先のコンバージョン率の計測もできます。
- 要請求
blastmail
(公式サイト参照)
法人導入7年連続No.1の実績を誇るメールマガジンソフトウェアです。
メール送信から受信までに「負荷分担装置」を配置し、複数の送信サーバーによって送信時の負荷を抑える設計が採用されています。また、最新の「TLS（暗号化通信）」にも対応し、セキュリティ強化を図っているのもポイントです。
- 基本プラン：2,000円〜/月
※2018年11月現在、「7日間の無料お試し」を実施中です。
4．まとめ
定期的にメールマガジンを配信することで、社員や顧客など、購読者との関係性をより密にできるのは確かです。しかし、メールマガジンを一般のパソコンから配信することは問題点が多く、「セキュリティ面」においてリスクが高いと言えます。
紹介したメールマガジンソフトウェアは「クラウドサービス」の一種です。専門業者が大規模なサーバーを設置し、万全のセキュリティを施してサービスを提供しています。一般のパソコンから配信するより、安定した環境で配信できおすすめです。
ぜひ、メールマガジンソフトウェアは複数のサービスを比較し、配信する内容や目的に合ったサービスを検討してください。
